バナー制作の仕様書テンプレート｜記入例つき・修正を減らす指示書の書き方

公開日 2026.2.3更新日 2026.10.30

バナー制作の仕様書（指示書）は、作ってほしいバナーの条件を1枚にまとめたものです。弊社の現場でも、修正が多くなるのは、依頼の内容が制作側に伝わっていないときです。

この記事では、コピーして使える仕様書のテンプレートと記入例、書くときのコツ、修正のやり取りを短くする進め方を紹介します。

仕様書を作ると何が変わるか

媒体・サイズ・容量などの決まりの書き漏れが減り、入稿のときに作り直さずに済む
色や雰囲気の好みが先に伝わり、初稿のずれが小さくなる
社内で確認する人が多いときも、同じ紙を見て判断できる

弊社では、最初にお客様の好みや希望と、なぜこのデザインにするのかを共有し、初稿から修正2回までで仕上げることを目指しています。

仕様書のテンプレート（記入例つき）

項目	記入例
目的	新商品の購入（ECサイトの商品ページへ）
配信する媒体	Instagram広告（フィード・ストーリーズ）
サイズ・本数	1080×1080px 1本、1080×1920px 1本
形式・容量	JPEG、各30MB以内（媒体の規定）
商品・サービス	保湿クリーム 50g 3,980円（税込）
ターゲット	30〜40代の女性、乾燥が気になる人
いちばん伝えたいこと	「朝までしっとり」
入れる文字	商品名、キャッチコピー、価格、「初回20%OFF」
リンク先	https://example.com/item/（LPのURL）
色・雰囲気	白とベージュ、やさしい雰囲気（参考バナーのURLを添付）
素材	ロゴ（ai）、商品写真3点（支給）
NG事項	「シミが消える」などの表現は使わない
納期・配信開始	11月10日に初稿、11月20日配信開始

この表をコピーして、記入例を書き換えて使ってください。項目の意味はバナー制作のヒアリング項目一覧で詳しく紹介しています。

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書くときのコツ

色や雰囲気は言葉だけでなく、参考にしたいバナーを1〜3点添える。弊社でも色味と参考デザインは必ず聞いています。「いい感じで」のまま赤系で作ったあとに青系がよいと分かると、作り直しになるため
入れる文字は、確定した文言を書く。あとから文字が変わると、配置から組み直すことがある
価格や割引は税込・税抜と条件まで書く
NG事項（使えない表現・色・写真）は、業界の決まりも含めて先に伝える

複数サイズ・複数案を頼むとき

同じデザインを複数のサイズで使うときは、最初にすべてのサイズを伝える。あとから足すと組み直しが増える
訴求の違う案を比べたいときは、変える要素（コピー・写真・色）を1つに決めて書く
サイズごとの優先順位（どれを最初に見たいか）を書く

サイズの組み直しはバナーのリサイズのやり方、比べ方はバナーのABテストのやり方で紹介しています。

修正のやり取りを短くする進め方（ディレクション）

弊社の現場でよくある修正依頼は、テキストの変更、写真素材の変更、カラーの変更の順に多くなっています。修正が長引くのは、出来上がりのイメージが決まっていないときと、確認する人が多いときです。

初稿の前に、好み・希望と「なぜこのデザインにするか」を共有する
修正は、確認する人の意見をまとめてから1回で伝える
修正の指示は、画像の上に場所を示して書く（弊社の無料ツール mitekaku は画像に直接書き込める）
納品前に、誤字・サイズ・容量・媒体・要望・トンマナを確かめる

納品前の確認はバナーの校正チェックリストにまとめています。

仕様書を渡す前の確認

目的・媒体・サイズ・形式・容量が書いてあるか
入れる文字が確定しているか
参考にしたいバナーを添えたか
NG事項と納期が書いてあるか

仕様書は、制作する人と依頼する人が同じものを見て判断するための紙です。テンプレートを使って書き漏れをなくし、初稿のずれと修正の回数を減らしてください。

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この記事を書いたライター

株式会社Ryuki Design

2009年創業のデザイン会社です。バナー制作.jp（バナー制作実績）では、Instagram・X（旧Twitter）・LINE・Meta・Google・LINEヤフーなどの広告バナーを年間3,000本以上制作しています。制作実績は累計40,000件以上（バナー以外の制作を含む）、取引社数は4,000社以上です。記事の書き方と確認の流れは編集方針をご覧ください。

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デザイン制作に関する規約

弊社デザインサービス利用者（以下、「甲」という。）とバナー制作.jpを運営している株式会社Ryuki Design（以下、「乙」という。）とは、乙が甲のために行うバナーデザイン制作に関して次のとおり定めるものとする。

第１条（総則）
１．甲は、この契約に定める条件でバナーデザイン制作に関する業務を乙に注文し、乙はこれを受注する。
２．乙は本業務完了後、デザイン制作した納入物（以下「本納入物」という）を、納入するものとする。
３．制作料は、契約条項第２条に規定の通りとする。
４．本契約に定めのない事項又は本契約の内容等に疑義が生じた場合は、その都度、甲乙双方が民法をはじめとする法令等を踏まえ、誠意をもって協議する。
５．甲及び乙は、本業務の遂行に甲乙双方の共同作業が必要とされることを認識し、互いに作業を誠実に実施すると共に、相手方の作業の実施に対して誠意を持って協力する。

第２条（対価の支払い）
１．本契約に定める本納入物の制作料については、発生しないものとする。

第３条（納入完了の確認）
１．甲は乙から本納入物を受領したときは、納入日の翌日から起算して５営業日以内に検査を行い、検査に合格した時は、遅延なく乙に結果を通知するものとする。

第４条（納入物の著作権）
１．本件で乙が制作した著作物の著作権は乙にあることを確認する。ただし、甲に契約期間内、又は契約終了後、契約の目的の範囲のみの使用権（非独占的使用権）を与える。
２．本納入物に関しては、乙のホームページ又は、販促物で制作実績として公開する事ができるものとする。
３．預かった写真素材又は商品以外で、乙が制作に使用した素材、写真、フォントなどの素材が含まれる場合、ロイヤリティフリー素材など著作権が購入元に帰属する可能性があるため他の制作に利用してはならない。

第５条（再委託）
乙は本納入物の制作にかかわる業務の一部を、乙の責任において第三者に再委託することができるものとする。ただし、乙は当該再委託先に対して、本契約第10条に定める秘密保持義務と同様の義務を負わせなければならない。

第６条　（実施状況の報告及び通知）
１．甲は乙に対し必要があると認めるときは、本業務の実施状況等について報告を求めることができるものとする。
２．本契約に基づき甲乙間において取り交わされるあらゆる通知、要求、その他の連絡は、電話または電子メールをもって、本件業務担当者間においてなされるものとする。
３．いずれの当事者も、前項に定める本件業務担当者に関する事項について変更を生じた場合には、相手方に対し、遅滞無く電話またはメールによって通知しなければならない。

第７条（契約不適合責任）
１．乙は「本納入物」に関して、その品質、性能、適合性、もしくは特定の目的への適用性について一切の責任を負わないものとする。
２．甲が納入品について何らかの契約不適合を発見した場合であっても、乙に対し修補または代替品の納入等を請求することはできないものとする。ただし、乙が善意に基づき可能な範囲で修正対応を行う場合があることを妨げない。
３．前項の規定は、本条に定める契約不適合に限らず、「本納入物」使用に起因するいかなる損害や損失についても適用されるものとする。

第８条（契約解除時の完了済業務および納入物）
本契約が解除された場合であって、かつ、すでに業務の一部が完了（本納入物の一部の完成を含む）している場合、当該業務の納入完了は、本契約第３条の定めに従うものとする。

第９条（資料等の貸与・保管・返却・廃棄）
甲は委託業務の遂行上必要な資料等を（以下「資料等」という）を乙に貸与し、また委託業務遂行上必要な情報を告知するものとする。
１．乙は甲より貸与された資料等を善良な管理者の注意をもって保管・管理し本契約に基づくデザイン制作の遂行以外の目的に使用しないものとする。
２．乙は甲より貸与された資料等を本契約に基づくデザイン制作の遂行以外の目的に複写・複製・編集等を行わないものとする。
３．乙は甲より貸与された資料等について、甲の指示により、返却または廃棄するものとする。ただし、その際の費用は甲の負担とする。

第１０条（秘密保持）
甲および乙は本契約に際して、または本契約に基づくデザイン制作遂行上知り得た双方の技術上、営業上、および個人情報その他の秘密情報の秘密を遵守せしめ るものとし、本契約有効期間中のみならず、本契約終了後も相手方の事前の承諾を得ることなく、第三者に開示・漏洩しないものとする。

第１１条（事故処理）
本契約に基づく委託業務の遂行に支障をきたすおそれのある事態が生じた場合は、速やかに相手方連絡するとともに、甲乙協力してその解決処理にあたるものとする。

１．乙は、本契約に基づき「本納入物」に関して、いかなる損害賠償責任も負わないものとする。
２．甲から支給された素材や情報の著作権、知的財産権などに関しては、乙は一切の責任を負わないものとする。
３．甲が乙の承諾または指示を得ずに行った納入物の改変もしくは補修、または乙の責めに帰すべからざる事由によって甲に生じた損害について、乙は一切賠償義務を負わないものとする。

第１３条　（準拠法、合意管轄）
本契約は日本法に基づき解釈されるものとし、甲と乙との間で訴訟の必要を生じた場合は、大阪地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とする。

第１４条　（協議）
本契約で定めのない事項、解釈について疑義が生じた事項については、必要に応じて甲乙協議のうえ、定めるものとする。

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※アンケートモニター提供元：ゼネラルリサーチ　
調査期間：2020年8月7日～12日
調査方法：インターネット調査　
調査概要：デザイン制作会社10社を対象にしたサイト比較イメージ調査
調査対象：全国の20代～50代の男女 1052名