バナー制作の仕様書テンプレ：抜け漏れをゼロにする記入例つき

2026.2.3

バナー制作の現場では、「完成したが、意図と違った」「要件を満たしていなかった」など、仕様の伝達ミスによるトラブルが頻発します。その原因の多くは、そもそもの指示フォーマット（仕様書）が不十分であることです。

本記事では「バナー制作仕様書テンプレ」の検索意図に応え、抜け漏れを防ぎ、誰が見ても正しく伝わる仕様書の書き方と、すぐに使えるテンプレート、記入例つきで実践的に解説します。内製・外注を問わず、バナー制作のディレクション精度を底上げしたい方に最適な内容です。

バナー仕様書の目的と重要性

　仕様書は単なる依頼書ではなく、成果物の精度・納期・修正工数に直結する“設計図”です。成果に繋がるバナーを作るための第一歩として、仕様書の目的と役割を明確に理解することが重要です。

仕様書がないと起こる典型的なトラブル

　「言った・言ってない」「この要素は含まれると思わなかった」など、認識ズレや伝達ミスによる手戻りは、ほとんどが仕様の未整理・未共有が原因です。制作指示が口頭ベースやチャットのみで進行されると、修正や再依頼が発生し、コストとスピードに悪影響を与えます。

誰が読んでも意図が伝わる設計図にする

　バナー制作の仕様書は、制作者本人だけでなく、確認者・運用者・上長など複数人が見る前提で書く必要があります。背景情報・目的・媒体特性・ブランドルールまでを含め、第三者が読んでも判断できるレベルでの記述が求められます。

内製・外注を問わず仕様書は必須

　社内制作チームであっても、案件ごとに明文化された仕様書があることで、属人化を防ぎ、品質を安定化できます。外注の場合は、契約的な意味でも「どこまでが依頼範囲か」の明確化が重要となり、後々のトラブル防止に直結します。

仕様書は“成果の基準”にもなる

　「なぜこのデザインなのか」「訴求がズレているかどうか」の判断軸として、仕様書に明記された目的・ターゲット・KPIが根拠になります。レビューや承認時にも、感覚的な良し悪しではなく、仕様書を基準とした客観的な判断ができるようになります。

成果に直結する仕様書の必須項目

　バナー制作において“これだけは絶対に記載すべき”という仕様項目があります。抜け漏れがあると修正の原因になりますので、ここではテンプレート化するための基本構成を詳しく解説します。

①媒体情報（入稿先・用途）

　バナーの使い道により、サイズ・容量・比率・表現制限が異なります。LINE、Instagram、Yahoo!ディスプレイ広告、LP用など、媒体名と具体的な掲載箇所（ファーストビュー、記事下など）を明記しましょう。媒体規定に準拠しているかの判断にもなります。

②目的・ターゲット・KPI

　訴求の軸を明確にするには、「誰に・何を・どうさせたいか」を仕様書に記載することが必要です。たとえば「女性20代向け／無料カウンセリング予約促進／CTR向上」など、目的を明文化することでデザインの方向性が安定します。

③必要要素（文言・画像・ロゴなど）

　キャッチコピー、補足文、価格情報、CTA、ロゴなど、必須で入れるべき要素を箇条書きにして記載します。支給素材の有無（ファイル名）も書いておくと親切です。誤解や入れ忘れを防ぎ、制作側の確認工数を減らせます。

④表現のトーン・NG事項

　ブランドカラー、フォント指定、トンマナ（ビジネス／ポップ／高級感など）も、主観に頼らず明文化します。また「医療用語NG」「キャンペーン強調不可」など、媒体審査で落ちやすい表現や社内ルールのNGも記載しておきましょう。

⑤納品形式・サイズ・容量

　PNG/JPG/GIF、解像度（72dpi推奨など）、最大容量（150KB以内）など、入稿に必要な形式・数値情報を正確に記載します。サイズ違い（300×250、1200×628など）が複数ある場合は、一覧で提示する形式が便利です。

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現場で使える仕様書テンプレート構成

仕様書の項目をすべて手入力テンプレート構成（基本フォーマット）すると毎回手間になります。ここでは実務で使いやすく、再利用しやすい「テンプレート形式」での構成と記入例を紹介します。

テンプレート構成（基本フォーマット）

以下のようなGoogleドキュメントやExcelでのテンプレート構成が汎用性が高くおすすめです。

　1. 案件名／バナーNo
　2. 使用媒体・掲載面
　3. サイズ・比率・容量条件
　4. 制作目的／ターゲット
　5. 訴求内容・KPI
　6. 必須要素（テキスト・画像）
　7. トンマナ／ブランド指定ルール
　8. 表現上のNG・注意点
　9. 納品形式・締切・担当者名

　※チェックボックスや選択形式にすると時短化できます。

実際の記入例（広告バナー想定）

以下はInstagram広告バナーを想定した仕様書記入例です。

　- 媒体：Instagramフィード広告
　- サイズ：1080×1080px（正方形）
　- 目的：無料体験レッスンの登録促進
　- ターゲット：20〜30代の未経験女性
　- キャッチコピー：「今だけ、0円で始めるデザイン講座」
　- 要素：ロゴ／価格／CTA「無料で体験する」
　- トンマナ：ポップ／明るめカラー／女性寄りフォント
　- NG：過剰な誇張表現・医療的言及
　- 納品：JPG、72dpi、150KB以内、2サイズ分

媒体ごとの仕様プリセットを用意

よく使う媒体（LINE、Facebook、Yahoo!DSPなど）に関しては、あらかじめ仕様が記載されたテンプレートを別で用意しておくと、毎回の調査や記述の手間が省けます。入稿規定の変更も都度反映するようにしましょう。

外注用／内製用で書き分ける工夫

外注先向けには目的・成果条件・納品要件を明確に、内製チームには構成の意図やフィードバック欄を充実させた形で、用途に合わせて書式を分けると便利です。プロジェクトに応じた仕様書テンプレがあると進行が安定します。

仕様書を活かした制作・改善フロー構築

　せっかく作った仕様書も、ただ共有するだけでは十分に機能しません。制作過程・修正対応・レビューなど、全工程に活かすことで、ミスの少ない再現性のある制作体制が完成します。

制作開始前に仕様書レビューを入れる

　制作前に仕様書をチームメンバー（デザイナー・運用者など）とレビューする時間を確保することで、解釈の違いや未記載項目を事前に発見できます。共有だけでなく「確認したかどうか」も仕組みにすることが重要です。

修正指示・追加依頼の判断軸に活用

　制作後のチェックで指摘を出す際も、仕様書に記載された目的やトンマナに照らし合わせて判断することで、主観や感覚に頼らない指示が可能になります。「イメージと違う」ではなく、「仕様とズレているから修正」が通じる状態を作ります。

成果レビュー時に仕様と結果を照合

　配信結果が出た後、成果（CTR・CVR）と仕様の内容を照らし合わせるレビューを行うと、成功・失敗のパターンが蓄積できます。仕様書を分析対象に含めることで、ナレッジとしての価値が高まります。

社内ナレッジとして仕様書を蓄積

　過去案件の仕様書をテンプレ付きで残しておくことで、次回以降の新規案件でも参照・再利用が可能になります。特に同じ媒体・同じ訴求で繰り返す場合は、以前の仕様書をベースに微調整するだけで制作が効率化されます。

まとめ

バナー制作における仕様書は、認識のズレを防ぎ、品質とスピードを両立するための最重要ドキュメントです。目的・媒体・訴求・トンマナなどを明確に言語化し、テンプレート化することで、属人化を防ぎつつ再現性のある制作体制が構築できます。仕様書は一度作れば終わりではなく、制作・修正・振り返りすべてに活用していく“資産”として活用することが、プロジェクト成功の鍵となります。

この記事を書いたライター

株式会社Ryuki Design

バナー制作に特化したデザイン会社（バナー制作実績）。累計では数千本のバナーデザインを手掛けております。Instagram・X（旧Twitter）・LINE・GDN・YDN・アフィリエイト等、広告用のバナー制作を幅広くご対応可能です。

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デザイン制作に関する規約

弊社デザインサービス利用者（以下、「甲」という。）とバナー制作.jpを運営している株式会社Ryuki Design（以下、「乙」という。）とは、乙が甲のために行うバナーデザイン制作に関して次のとおり定めるものとする。

第１条（総則）
１．甲は、この契約に定める条件でバナーデザイン制作に関する業務を乙に注文し、乙はこれを受注する。
２．乙は本業務完了後、デザイン制作した納入物（以下「本納入物」という）を、納入するものとする。
３．制作料は、契約条項第２条に規定の通りとする。
４．本契約に定めのない事項又は本契約の内容等に疑義が生じた場合は、その都度、甲乙双方が民法をはじめとする法令等を踏まえ、誠意をもって協議する。
５．甲及び乙は、本業務の遂行に甲乙双方の共同作業が必要とされることを認識し、互いに作業を誠実に実施すると共に、相手方の作業の実施に対して誠意を持って協力する。

第２条（対価の支払い）
１．本契約に定める本納入物の制作料については、発生しないものとする。

第３条（納入完了の確認）
１．甲は乙から本納入物を受領したときは、納入日の翌日から起算して５営業日以内に検査を行い、検査に合格した時は、遅延なく乙に結果を通知するものとする。

第４条（納入物の著作権）
１．本件で乙が制作した著作物の著作権は乙にあることを確認する。ただし、甲に契約期間内、又は契約終了後、契約の目的の範囲のみの使用権（非独占的使用権）を与える。
２．本納入物に関しては、乙のホームページ又は、販促物で制作実績として公開する事ができるものとする。
３．預かった写真素材又は商品以外で、乙が制作に使用した素材、写真、フォントなどの素材が含まれる場合、ロイヤリティフリー素材など著作権が購入元に帰属する可能性があるため他の制作に利用してはならない。

第５条（再委託）
乙は本納入物の制作にかかわる業務の一部を、乙の責任において第三者に再委託することができるものとする。ただし、乙は当該再委託先に対して、本契約第10条に定める秘密保持義務と同様の義務を負わせなければならない。

第６条　（実施状況の報告及び通知）
１．甲は乙に対し必要があると認めるときは、本業務の実施状況等について報告を求めることができるものとする。
２．本契約に基づき甲乙間において取り交わされるあらゆる通知、要求、その他の連絡は、電話または電子メールをもって、本件業務担当者間においてなされるものとする。
３．いずれの当事者も、前項に定める本件業務担当者に関する事項について変更を生じた場合には、相手方に対し、遅滞無く電話またはメールによって通知しなければならない。

第７条（契約不適合責任）
１．乙は「本納入物」に関して、その品質、性能、適合性、もしくは特定の目的への適用性について一切の責任を負わないものとする。
２．甲が納入品について何らかの契約不適合を発見した場合であっても、乙に対し修補または代替品の納入等を請求することはできないものとする。ただし、乙が善意に基づき可能な範囲で修正対応を行う場合があることを妨げない。
３．前項の規定は、本条に定める契約不適合に限らず、「本納入物」使用に起因するいかなる損害や損失についても適用されるものとする。

第８条（契約解除時の完了済業務および納入物）
本契約が解除された場合であって、かつ、すでに業務の一部が完了（本納入物の一部の完成を含む）している場合、当該業務の納入完了は、本契約第３条の定めに従うものとする。

第９条（資料等の貸与・保管・返却・廃棄）
甲は委託業務の遂行上必要な資料等を（以下「資料等」という）を乙に貸与し、また委託業務遂行上必要な情報を告知するものとする。
１．乙は甲より貸与された資料等を善良な管理者の注意をもって保管・管理し本契約に基づくデザイン制作の遂行以外の目的に使用しないものとする。
２．乙は甲より貸与された資料等を本契約に基づくデザイン制作の遂行以外の目的に複写・複製・編集等を行わないものとする。
３．乙は甲より貸与された資料等について、甲の指示により、返却または廃棄するものとする。ただし、その際の費用は甲の負担とする。

第１０条（秘密保持）
甲および乙は本契約に際して、または本契約に基づくデザイン制作遂行上知り得た双方の技術上、営業上、および個人情報その他の秘密情報の秘密を遵守せしめ るものとし、本契約有効期間中のみならず、本契約終了後も相手方の事前の承諾を得ることなく、第三者に開示・漏洩しないものとする。

第１１条（事故処理）
本契約に基づく委託業務の遂行に支障をきたすおそれのある事態が生じた場合は、速やかに相手方連絡するとともに、甲乙協力してその解決処理にあたるものとする。

１．乙は、本契約に基づき「本納入物」に関して、いかなる損害賠償責任も負わないものとする。
２．甲から支給された素材や情報の著作権、知的財産権などに関しては、乙は一切の責任を負わないものとする。
３．甲が乙の承諾または指示を得ずに行った納入物の改変もしくは補修、または乙の責めに帰すべからざる事由によって甲に生じた損害について、乙は一切賠償義務を負わないものとする。

第１３条　（準拠法、合意管轄）
本契約は日本法に基づき解釈されるものとし、甲と乙との間で訴訟の必要を生じた場合は、大阪地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とする。

第１４条　（協議）
本契約で定めのない事項、解釈について疑義が生じた事項については、必要に応じて甲乙協議のうえ、定めるものとする。

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※アンケートモニター提供元：ゼネラルリサーチ　
調査期間：2020年8月7日～12日
調査方法：インターネット調査　
調査概要：デザイン制作会社10社を対象にしたサイト比較イメージ調査
調査対象：全国の20代～50代の男女 1052名