LINE広告のバナー制作：サイズ・入稿・勝ちやすい構成を媒体前提で解説

2026.2.3

LINE広告は国内ユーザー数9,500万人以上という圧倒的リーチ力を持ち、ターゲティング精度の高さから多くの業種で成果を出しています。そんな中で重要なのが「媒体特性に合ったバナー設計」。特にサイズ選定や入稿仕様を満たしていないと配信不可になるため、事前の理解が欠かせません。

本記事では「LINE 広告バナーサイズ入稿」という検索意図に応え、LINE広告で使用される代表的なバナーサイズや入稿形式、審査に通るための注意点、さらにはCVを取りやすいバナー構成について詳しく解説します。媒体仕様に準拠した設計で、広告成果を最大化しましょう。

LINE広告で使えるバナーサイズ一覧

　LINE広告では複数の配置面に応じたサイズ展開が求められます。代表的な枠とそのサイズを理解しておくことで、無駄のないバナー制作が可能になります。

メインで使用されるのは「1200×628」

　LINE広告の主要面で最も配信ボリュームが大きいのが「カードタイプ」の1200×628pxです。フィード面・トークリスト・LINE VOOMなど幅広く対応しており、まずこのサイズをベースに設計するのが鉄則です。

スクエア型は「1080×1080」

　正方形の1080×1080pxは、フィード面での視認性が高く、スマホ画面でバランス良く表示されます。商品画像を大きく見せたい、インスタ広告と並行活用したい場合に有効です。特に物販系でよく使われます。

動画バナーもサポート（16:9 / 1:1）

　静止画だけでなく動画形式のバナーも配信可能です。画面比率は静止画と同様で、1200×628（16:9）と1080×1080（1:1）が推奨されています。音声なし再生が前提なので、字幕やテキスト情報の工夫が必須です。

バナーサイズ別の主な表示先一覧

　1200×628pxはLINE NEWS、トークリスト、LINE VOOMで使用され、1080×1080pxは主にタイムライン領域に表示されます。媒体面に合わせて複数サイズを用意することで配信効率が向上します。

入稿規定と審査通過のための仕様チェック

　LINE広告では、サイズ以外にもファイル形式・容量・比率・テキスト配置など、細かい入稿ルールが設定されています。これを満たさないと、そもそも掲載対象外となるため注意が必要です。

推奨ファイル形式と容量制限

　画像形式はJPGまたはPNG、容量は最大5MBまで。画質を保ちつつ圧縮処理をしておくことが重要です。PNGは透明背景にも対応しますが、LINE内では背景付き表示が一般的なため透過はあまり活かされません。

テキスト量は画像の20%以下が基本

　LINE広告ではFacebookと同様、画像に対するテキストの占有率が多すぎると配信が抑制される傾向があります。できるだけ短く、かつ強いメッセージを1〜2行で収めるのが理想です。読みやすさも重視しましょう。

画面端に重要情報を寄せない

　上下左右に各30px以上のセーフティマージン（余白）を取ることが推奨されています。トリミングや自動クロップにより文字が切れてしまうリスクがあるため、視認性の高い情報は中央寄せで配置しましょう。

ファイル名や入稿時のメタ情報

　LINE広告ではファイル名に日本語・記号が含まれると正常に認識されないことがあります。英数字・ハイフン形式で統一し、入稿管理がしやすいようにバージョン管理（例：line_ad_v01.jpg）することをおすすめします。

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LINE広告で勝ちやすいバナー構成の特徴

　LINEは“個人のスマホ体験の延長線”に広告が表示される媒体のため、バナー構成にも独自の“馴染ませる工夫”が求められます。ここでは成果を出すバナー構成のコツを解説します。

「広告感」を抑えるトーン設計

　LINEユーザーは広告を積極的に見に来ているわけではないため、押しつけ感や過剰な装飾があると即スルーされます。あえて「情報投稿風」のデザインにしたり、実写＋柔らかい書体を使うことで、配信面と自然に馴染みます。

アイキャッチになる“数字訴求”

　「最大◯％OFF」「3日間限定」などの具体的な数字を含んだ訴求は、スクロール中の指を止めやすい特徴があります。LINEはテキスト情報が多く流れてくるため、数字や記号で一瞬にして内容が把握できるバナーが強い傾向です。

CTAボタンは目立たせすぎない

　LINE広告では、「ボタンっぽさ」よりもメッセージ性重視の構成が好まれます。CTAは「今すぐ」「無料体験」など動詞入りの文言にしつつ、デザインはLINE UIに馴染むトーンで溶け込ませるのが成功パターンです。

ターゲットの状況を反映した一言

　「主婦の私でも簡単に…」「30代からの肌悩みに」など、ターゲットユーザー自身の“状況”が一言で想像できるコピーはCTRを押し上げる鍵になります。ファネル上流での接触が多いため、瞬間的な共感ワードを冒頭に入れましょう。

バナー制作から入稿・配信までの流れ

　LINE広告のバナー運用は、制作だけでなく入稿管理や配信後のデータ分析まで一貫して設計する必要があります。ここでは、実務ベースのワークフローを確認しましょう。

企画段階で配信配置・目的を決める

　バナーを作る前に「どの面に配信するか（VOOM・トークリストなど）」と「目的（認知or獲得）」を明確にすることで、サイズ・構成・メッセージが決まります。逆にここを曖昧にすると、無駄な制作工数が発生します。

媒体ガイドラインを確認しながら制作

　LINE広告の最新ガイドラインは公式ヘルプで常に更新されています。2024年現在も審査基準が強化されており、過去に通ったバナーがNGになることもあるため、入稿前の最新チェックが欠かせません。

広告マネージャーでの入稿操作

　LINE広告マネージャーでは、キャンペーン→広告グループ→広告の順で設定し、バナー画像や見出しを入力します。プレビューでの視認性確認や、ABテストのセットもここで同時に行えます。フォーマット名やクリック先URLの整合性も要確認です。

配信後は“面別”に効果を確認

　LINEは媒体面によってCVRやクリック単価が大きく異なります。トークリストとVOOMではユーザー心理も違うため、効果が良かった面のサイズと構成をベースにPDCAを回すのが、継続的な改善の近道です。

まとめ

LINE広告のバナー制作では、媒体ごとのサイズや仕様、ユーザー環境に最適化された構成が求められます。特に1200×628と1080×1080の2サイズは必須で、審査落ちを避けるための入稿ルール遵守も重要です。LINEならではの“広告っぽさを抑える設計”を意識し、ターゲットと自然に接点を持てるバナーを設計することで、CTRやCVRの改善が見込めます。

この記事を書いたライター

株式会社Ryuki Design

バナー制作に特化したデザイン会社（バナー制作実績）。累計では数千本のバナーデザインを手掛けております。Instagram・X（旧Twitter）・LINE・GDN・YDN・アフィリエイト等、広告用のバナー制作を幅広くご対応可能です。

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バナーにいれる テキスト情報: ■キャッチコピー（上から優先順位高い順）１：２：３：４：５： ※情報が多いと全て入れれない可能性があります
イメージ
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レギュレーション（仕様）
素材画像URL: ※GigaFile便でアップロードしたURLを上記に張り付けてください
※提供素材が無い場合は有料素材のみで制作

デザイン制作に関する規約

弊社デザインサービス利用者（以下、「甲」という。）とバナー制作.jpを運営している株式会社Ryuki Design（以下、「乙」という。）とは、乙が甲のために行うバナーデザイン制作に関して次のとおり定めるものとする。

第１条（総則）
１．甲は、この契約に定める条件でバナーデザイン制作に関する業務を乙に注文し、乙はこれを受注する。
２．乙は本業務完了後、デザイン制作した納入物（以下「本納入物」という）を、納入するものとする。
３．制作料は、契約条項第２条に規定の通りとする。
４．本契約に定めのない事項又は本契約の内容等に疑義が生じた場合は、その都度、甲乙双方が民法をはじめとする法令等を踏まえ、誠意をもって協議する。
５．甲及び乙は、本業務の遂行に甲乙双方の共同作業が必要とされることを認識し、互いに作業を誠実に実施すると共に、相手方の作業の実施に対して誠意を持って協力する。

第２条（対価の支払い）
１．本契約に定める本納入物の制作料については、発生しないものとする。

第３条（納入完了の確認）
１．甲は乙から本納入物を受領したときは、納入日の翌日から起算して５営業日以内に検査を行い、検査に合格した時は、遅延なく乙に結果を通知するものとする。

第４条（納入物の著作権）
１．本件で乙が制作した著作物の著作権は乙にあることを確認する。ただし、甲に契約期間内、又は契約終了後、契約の目的の範囲のみの使用権（非独占的使用権）を与える。
２．本納入物に関しては、乙のホームページ又は、販促物で制作実績として公開する事ができるものとする。
３．預かった写真素材又は商品以外で、乙が制作に使用した素材、写真、フォントなどの素材が含まれる場合、ロイヤリティフリー素材など著作権が購入元に帰属する可能性があるため他の制作に利用してはならない。

第５条（再委託）
乙は本納入物の制作にかかわる業務の一部を、乙の責任において第三者に再委託することができるものとする。ただし、乙は当該再委託先に対して、本契約第10条に定める秘密保持義務と同様の義務を負わせなければならない。

第６条　（実施状況の報告及び通知）
１．甲は乙に対し必要があると認めるときは、本業務の実施状況等について報告を求めることができるものとする。
２．本契約に基づき甲乙間において取り交わされるあらゆる通知、要求、その他の連絡は、電話または電子メールをもって、本件業務担当者間においてなされるものとする。
３．いずれの当事者も、前項に定める本件業務担当者に関する事項について変更を生じた場合には、相手方に対し、遅滞無く電話またはメールによって通知しなければならない。

第７条（契約不適合責任）
１．乙は「本納入物」に関して、その品質、性能、適合性、もしくは特定の目的への適用性について一切の責任を負わないものとする。
２．甲が納入品について何らかの契約不適合を発見した場合であっても、乙に対し修補または代替品の納入等を請求することはできないものとする。ただし、乙が善意に基づき可能な範囲で修正対応を行う場合があることを妨げない。
３．前項の規定は、本条に定める契約不適合に限らず、「本納入物」使用に起因するいかなる損害や損失についても適用されるものとする。

第８条（契約解除時の完了済業務および納入物）
本契約が解除された場合であって、かつ、すでに業務の一部が完了（本納入物の一部の完成を含む）している場合、当該業務の納入完了は、本契約第３条の定めに従うものとする。

第９条（資料等の貸与・保管・返却・廃棄）
甲は委託業務の遂行上必要な資料等を（以下「資料等」という）を乙に貸与し、また委託業務遂行上必要な情報を告知するものとする。
１．乙は甲より貸与された資料等を善良な管理者の注意をもって保管・管理し本契約に基づくデザイン制作の遂行以外の目的に使用しないものとする。
２．乙は甲より貸与された資料等を本契約に基づくデザイン制作の遂行以外の目的に複写・複製・編集等を行わないものとする。
３．乙は甲より貸与された資料等について、甲の指示により、返却または廃棄するものとする。ただし、その際の費用は甲の負担とする。

第１０条（秘密保持）
甲および乙は本契約に際して、または本契約に基づくデザイン制作遂行上知り得た双方の技術上、営業上、および個人情報その他の秘密情報の秘密を遵守せしめ るものとし、本契約有効期間中のみならず、本契約終了後も相手方の事前の承諾を得ることなく、第三者に開示・漏洩しないものとする。

第１１条（事故処理）
本契約に基づく委託業務の遂行に支障をきたすおそれのある事態が生じた場合は、速やかに相手方連絡するとともに、甲乙協力してその解決処理にあたるものとする。

１．乙は、本契約に基づき「本納入物」に関して、いかなる損害賠償責任も負わないものとする。
２．甲から支給された素材や情報の著作権、知的財産権などに関しては、乙は一切の責任を負わないものとする。
３．甲が乙の承諾または指示を得ずに行った納入物の改変もしくは補修、または乙の責めに帰すべからざる事由によって甲に生じた損害について、乙は一切賠償義務を負わないものとする。

第１３条　（準拠法、合意管轄）
本契約は日本法に基づき解釈されるものとし、甲と乙との間で訴訟の必要を生じた場合は、大阪地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とする。

第１４条　（協議）
本契約で定めのない事項、解釈について疑義が生じた事項については、必要に応じて甲乙協議のうえ、定めるものとする。

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※アンケートモニター提供元：ゼネラルリサーチ　
調査期間：2020年8月7日～12日
調査方法：インターネット調査　
調査概要：デザイン制作会社10社を対象にしたサイト比較イメージ調査
調査対象：全国の20代～50代の男女 1052名