バナーのABテストのやり方｜何を変えて比べるか、進め方と判断の注意点

公開日 2026.2.3更新日 2026.10.28

バナーのABテストは、どの見せ方が効くかを実際の数字で確かめる方法です。この記事では、比べる候補になる所、ABテストの進め方、判断するときの注意点、結果の記録のしかたを、広告バナーの制作会社の目線でまとめました。

バナーのABテストとは

バナーのABテストは、一部だけを変えた2つのバナー（AとB）を同じ条件で配信し、どちらの反応が良いかを比べる方法です。感覚ではなく、実際の数字で「どの見せ方が効くか」を確かめられます。

大事なのは、一度に変えるのは1か所だけにすることです。コピーと写真を同時に変えると、差が出ても、どちらが効いたのか分からなくなります。

比べる候補になる所

バナーで比べることが多いのは、次のような所です。

変える所	比べ方の例
キャッチコピー	悩みから入る文と、得られることから入る文
写真・イラスト	人物の写真と、商品だけの写真
人物の有無	人物あり／人物なし
色	背景の色、ボタンの色
ボタンの文言	「詳しく見る」と「無料で試す」
価格・特典の見せ方	価格を大きく出す／特典を大きく出す

何を言うかの決め方は訴求軸の決め方、コピーの作り方はバナーのキャッチコピーの作り方をご覧ください。

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ABテストの進め方

次の順で進めると、結果を判断しやすくなります。

何の数字を良くしたいかを決める（クリック率、申し込みの数、1件あたりの費用など）
「人物の写真のほうがクリックされるはず」のように、確かめたいことを1文で書く
その1か所だけを変えたA・Bを作る
同じ期間・同じ予算・同じ配信先で出す
数が十分にたまるまで待ってから判断する
結果と、次に試すことを記録する

Meta広告やGoogle広告には、広告どうしを比べるための機能があります。配信の条件をそろえやすいので、使える場合は利用しましょう。

判断するときの注意

ABテストでよくある失敗は、早く決めすぎることです。

表示やクリックが少ないうちは、差が出ても偶然のことがある。数がたまってから判断する
曜日や時間帯で反応は変わる。少なくとも1週間ほどは同じ条件で比べる
クリック率だけで決めない。クリックは多くても申し込みにつながらないことがある
セールの開始など、途中で条件が変わったら、その期間は分けて見る

見る数字の選び方はバナー制作の目標設定でまとめています。

結果を記録して次に活かす

ABテストは1回で終わりではありません。勝ったほうをもとに、次の1か所を変えて比べていきます。結果は、次のような表に残しておくと、社内で共有しやすくなります。

項目	書く内容の例
期間	10月1日〜10月14日
確かめたこと	人物の写真のほうがクリックされるか
A／B	商品だけの写真／人物が使っている写真
結果	クリック率、申し込み数、1件あたりの費用
次に試すこと	人物の写真のまま、コピーを変えて比べる

ABテスト用のバナーを作るときのコツ

比べるバナーは、変える1か所以外をそろえておくことが大切です。

同じデータから作り、文字の位置や大きさを変えない
写真を変える場合は、明るさや大きさをそろえる
ファイル名に「A」「B」と変えた所を入れ、どちらがどれか分かるようにする

ファイル名の付け方はバナー素材の管理術でまとめています。

ABテスト用のバナーを頼むなら

バナー制作.jpでは、広告バナーをサイズに関係なく1本4,000円（税別、別途ディレクション費20%）で制作しています。比べる案の数だけ制作し、同じデザインのサイズ違いは1サイズ2,000円です。くわしくは制作料金をご覧ください。

まとめ

ABテストは、1か所だけ変えた2つのバナーを同じ条件で比べる方法
コピー・写真・人物の有無・色・ボタン・価格の見せ方が、比べる候補になる
良くしたい数字と、確かめたいことを先に決める
数が十分にたまるまで待ち、クリック率だけで決めない
結果を記録し、勝ったほうをもとに次の1か所を比べる

この記事を書いたライター

株式会社Ryuki Design

2009年創業のデザイン会社です。バナー制作.jp（バナー制作実績）では、Instagram・X（旧Twitter）・LINE・Meta・Google・LINEヤフーなどの広告バナーを年間3,000本以上制作しています。制作実績は累計40,000件以上（バナー以外の制作を含む）、取引社数は4,000社以上です。記事の書き方と確認の流れは編集方針をご覧ください。

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デザイン制作に関する規約

弊社デザインサービス利用者（以下、「甲」という。）とバナー制作.jpを運営している株式会社Ryuki Design（以下、「乙」という。）とは、乙が甲のために行うバナーデザイン制作に関して次のとおり定めるものとする。

第１条（総則）
１．甲は、この契約に定める条件でバナーデザイン制作に関する業務を乙に注文し、乙はこれを受注する。
２．乙は本業務完了後、デザイン制作した納入物（以下「本納入物」という）を、納入するものとする。
３．制作料は、契約条項第２条に規定の通りとする。
４．本契約に定めのない事項又は本契約の内容等に疑義が生じた場合は、その都度、甲乙双方が民法をはじめとする法令等を踏まえ、誠意をもって協議する。
５．甲及び乙は、本業務の遂行に甲乙双方の共同作業が必要とされることを認識し、互いに作業を誠実に実施すると共に、相手方の作業の実施に対して誠意を持って協力する。

第２条（対価の支払い）
１．本契約に定める本納入物の制作料については、発生しないものとする。

第３条（納入完了の確認）
１．甲は乙から本納入物を受領したときは、納入日の翌日から起算して５営業日以内に検査を行い、検査に合格した時は、遅延なく乙に結果を通知するものとする。

第４条（納入物の著作権）
１．本件で乙が制作した著作物の著作権は乙にあることを確認する。ただし、甲に契約期間内、又は契約終了後、契約の目的の範囲のみの使用権（非独占的使用権）を与える。
２．本納入物に関しては、乙のホームページ又は、販促物で制作実績として公開する事ができるものとする。
３．預かった写真素材又は商品以外で、乙が制作に使用した素材、写真、フォントなどの素材が含まれる場合、ロイヤリティフリー素材など著作権が購入元に帰属する可能性があるため他の制作に利用してはならない。

第５条（再委託）
乙は本納入物の制作にかかわる業務の一部を、乙の責任において第三者に再委託することができるものとする。ただし、乙は当該再委託先に対して、本契約第10条に定める秘密保持義務と同様の義務を負わせなければならない。

第６条　（実施状況の報告及び通知）
１．甲は乙に対し必要があると認めるときは、本業務の実施状況等について報告を求めることができるものとする。
２．本契約に基づき甲乙間において取り交わされるあらゆる通知、要求、その他の連絡は、電話または電子メールをもって、本件業務担当者間においてなされるものとする。
３．いずれの当事者も、前項に定める本件業務担当者に関する事項について変更を生じた場合には、相手方に対し、遅滞無く電話またはメールによって通知しなければならない。

第７条（契約不適合責任）
１．乙は「本納入物」に関して、その品質、性能、適合性、もしくは特定の目的への適用性について一切の責任を負わないものとする。
２．甲が納入品について何らかの契約不適合を発見した場合であっても、乙に対し修補または代替品の納入等を請求することはできないものとする。ただし、乙が善意に基づき可能な範囲で修正対応を行う場合があることを妨げない。
３．前項の規定は、本条に定める契約不適合に限らず、「本納入物」使用に起因するいかなる損害や損失についても適用されるものとする。

第８条（契約解除時の完了済業務および納入物）
本契約が解除された場合であって、かつ、すでに業務の一部が完了（本納入物の一部の完成を含む）している場合、当該業務の納入完了は、本契約第３条の定めに従うものとする。

第９条（資料等の貸与・保管・返却・廃棄）
甲は委託業務の遂行上必要な資料等を（以下「資料等」という）を乙に貸与し、また委託業務遂行上必要な情報を告知するものとする。
１．乙は甲より貸与された資料等を善良な管理者の注意をもって保管・管理し本契約に基づくデザイン制作の遂行以外の目的に使用しないものとする。
２．乙は甲より貸与された資料等を本契約に基づくデザイン制作の遂行以外の目的に複写・複製・編集等を行わないものとする。
３．乙は甲より貸与された資料等について、甲の指示により、返却または廃棄するものとする。ただし、その際の費用は甲の負担とする。

第１０条（秘密保持）
甲および乙は本契約に際して、または本契約に基づくデザイン制作遂行上知り得た双方の技術上、営業上、および個人情報その他の秘密情報の秘密を遵守せしめ るものとし、本契約有効期間中のみならず、本契約終了後も相手方の事前の承諾を得ることなく、第三者に開示・漏洩しないものとする。

第１１条（事故処理）
本契約に基づく委託業務の遂行に支障をきたすおそれのある事態が生じた場合は、速やかに相手方連絡するとともに、甲乙協力してその解決処理にあたるものとする。

１．乙は、本契約に基づき「本納入物」に関して、いかなる損害賠償責任も負わないものとする。
２．甲から支給された素材や情報の著作権、知的財産権などに関しては、乙は一切の責任を負わないものとする。
３．甲が乙の承諾または指示を得ずに行った納入物の改変もしくは補修、または乙の責めに帰すべからざる事由によって甲に生じた損害について、乙は一切賠償義務を負わないものとする。

第１３条　（準拠法、合意管轄）
本契約は日本法に基づき解釈されるものとし、甲と乙との間で訴訟の必要を生じた場合は、大阪地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とする。

第１４条　（協議）
本契約で定めのない事項、解釈について疑義が生じた事項については、必要に応じて甲乙協議のうえ、定めるものとする。

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※アンケートモニター提供元：ゼネラルリサーチ　
調査期間：2020年8月7日～12日
調査方法：インターネット調査　
調査概要：デザイン制作会社10社を対象にしたサイト比較イメージ調査
調査対象：全国の20代～50代の男女 1052名