バナーはPNGとJPGどっち？違いと使い分け、媒体ごとの入稿形式と容量

公開日 2026.2.3更新日 2026.10.28

バナーを書き出すとき、PNGとJPG（JPEG）のどちらにするかで、画質と容量が変わります。この記事では、2つの形式の違い、バナーの中身ごとの選び方、Google・LINEヤフー・LINE・Metaの入稿できる形式と容量の上限、WebPの扱いをまとめました。バナー制作.jpでの納品形式も紹介します。

PNGとJPG（JPEG）の違い

バナーの書き出しでよく使うのは、PNGとJPG（JPEG）です。違いは次のとおりです。

形式	特徴
JPG（JPEG）	写真のように色の多い画像を小さな容量にできる。保存するときに画質を少し落として容量を減らす（非可逆圧縮）。背景の透明はできない
PNG	画質を落とさずに保存する（可逆圧縮）。文字や線の輪郭がくっきり出て、背景を透明にもできる。写真が多いと容量が大きくなりやすい

バナーはどちらで書き出すか

迷ったときは、次の表で選びます。

バナーの中身	おすすめの形式
写真が中心	JPG。容量を抑えやすい
文字・図形・イラストが中心	PNG。文字の輪郭がきれいに出る。容量が大きくなったらJPGも比べる
背景を透明にしたい（サイトに重ねて置くなど）	PNG
容量の上限が厳しい媒体	JPG。画質の設定で容量を調整しやすい

バナー制作.jpでは、広告バナーはJPEGで納品することが多く、出す媒体の入稿規定（形式・容量）に合わせて書き出しています。

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媒体ごとの入稿できる形式と容量

広告媒体ごとに、入稿できる形式と容量の上限が決まっています。

媒体	形式	容量の上限
Google広告（アップロード型イメージ広告）	GIF・JPG・PNG	150KB
LINEヤフー広告（ディスプレイ広告）	GIF・JPEG・PNG	10MB（300KB以内を推奨）
LINE広告	JPG・PNG	10MB
Meta広告（Facebook・Instagram）	JPG・PNG	30MB

出典：Google 広告ヘルプ、LINEヤフー for Business（ディスプレイ広告）、LINEヤフー for Business（LINE広告入稿規定）、Meta広告ガイド

サイズもあわせて確かめましょう。主な媒体のサイズはバナーサイズ一覧でまとめています。

WebPは使えるか

WebPは、Googleが開発した画像の形式です。Googleによると、WebPの画像は、同じくらいの画質のJPEGより25〜34%、PNGより26%小さくなります。

使う場所	WebPの扱い
自社サイトに置くバナー	使うと表示が速くなる。いまの主なブラウザは表示に対応している
広告の入稿	上の表の媒体は、入稿できる形式にWebPが含まれていない。JPGかPNGで入稿する

出典：Google for Developers「WebP」

容量を小さくするコツ

容量が上限を超えたときは、次の順で試します。

写真が中心ならJPGで書き出し、画質の設定を少しずつ下げる（見た目が変わらない所で止める）
PNGで大きいときは、JPGで書き出して比べる
背景の細かい模様やノイズを減らす
必要以上に大きなサイズで書き出していないか確かめる

画面の細かいスマホ向けに2倍のサイズで書き出すときの考え方はRetina対応のバナー画像、GIFの容量の落とし方はGIFバナーの容量を落とす方法でまとめています。

JPGを何度も保存しない

JPGは保存するたびに画質を少し落とすため、JPGを開いて直し、またJPGで保存することをくり返すと、文字の周りがにじんだり、色の境目が粗くなったりします。修正は元のデータ（PhotoshopやIllustratorのファイル）で行い、最後にJPGで書き出すようにしましょう。

バナーの制作を頼むなら

バナー制作.jpでは、出す媒体の入稿規定に合わせた形式・容量で納品しています。広告バナーはサイズに関係なく1本4,000円（税別、別途ディレクション費20%）、元データ（aiファイル）が必要な場合は制作費の20%です。くわしくは制作料金をご覧ください。

まとめ

写真が中心ならJPG、文字や図形が中心・背景を透明にしたいならPNG
バナー制作.jpでは、広告バナーはJPEGで納品することが多く、媒体の入稿規定に合わせている
Google広告は150KBまでなど、媒体ごとに形式と容量の上限が違う
WebPはサイトでは軽くて便利だが、広告の入稿には使えないことが多い
JPGを何度も上書き保存せず、修正は元データで行う

この記事を書いたライター

株式会社Ryuki Design

2009年創業のデザイン会社です。バナー制作.jp（バナー制作実績）では、Instagram・X（旧Twitter）・LINE・Meta・Google・LINEヤフーなどの広告バナーを年間3,000本以上制作しています。制作実績は累計40,000件以上（バナー以外の制作を含む）、取引社数は4,000社以上です。記事の書き方と確認の流れは編集方針をご覧ください。

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デザイン制作に関する規約

弊社デザインサービス利用者（以下、「甲」という。）とバナー制作.jpを運営している株式会社Ryuki Design（以下、「乙」という。）とは、乙が甲のために行うバナーデザイン制作に関して次のとおり定めるものとする。

第１条（総則）
１．甲は、この契約に定める条件でバナーデザイン制作に関する業務を乙に注文し、乙はこれを受注する。
２．乙は本業務完了後、デザイン制作した納入物（以下「本納入物」という）を、納入するものとする。
３．制作料は、契約条項第２条に規定の通りとする。
４．本契約に定めのない事項又は本契約の内容等に疑義が生じた場合は、その都度、甲乙双方が民法をはじめとする法令等を踏まえ、誠意をもって協議する。
５．甲及び乙は、本業務の遂行に甲乙双方の共同作業が必要とされることを認識し、互いに作業を誠実に実施すると共に、相手方の作業の実施に対して誠意を持って協力する。

第２条（対価の支払い）
１．本契約に定める本納入物の制作料については、発生しないものとする。

第３条（納入完了の確認）
１．甲は乙から本納入物を受領したときは、納入日の翌日から起算して５営業日以内に検査を行い、検査に合格した時は、遅延なく乙に結果を通知するものとする。

第４条（納入物の著作権）
１．本件で乙が制作した著作物の著作権は乙にあることを確認する。ただし、甲に契約期間内、又は契約終了後、契約の目的の範囲のみの使用権（非独占的使用権）を与える。
２．本納入物に関しては、乙のホームページ又は、販促物で制作実績として公開する事ができるものとする。
３．預かった写真素材又は商品以外で、乙が制作に使用した素材、写真、フォントなどの素材が含まれる場合、ロイヤリティフリー素材など著作権が購入元に帰属する可能性があるため他の制作に利用してはならない。

第５条（再委託）
乙は本納入物の制作にかかわる業務の一部を、乙の責任において第三者に再委託することができるものとする。ただし、乙は当該再委託先に対して、本契約第10条に定める秘密保持義務と同様の義務を負わせなければならない。

第６条　（実施状況の報告及び通知）
１．甲は乙に対し必要があると認めるときは、本業務の実施状況等について報告を求めることができるものとする。
２．本契約に基づき甲乙間において取り交わされるあらゆる通知、要求、その他の連絡は、電話または電子メールをもって、本件業務担当者間においてなされるものとする。
３．いずれの当事者も、前項に定める本件業務担当者に関する事項について変更を生じた場合には、相手方に対し、遅滞無く電話またはメールによって通知しなければならない。

第７条（契約不適合責任）
１．乙は「本納入物」に関して、その品質、性能、適合性、もしくは特定の目的への適用性について一切の責任を負わないものとする。
２．甲が納入品について何らかの契約不適合を発見した場合であっても、乙に対し修補または代替品の納入等を請求することはできないものとする。ただし、乙が善意に基づき可能な範囲で修正対応を行う場合があることを妨げない。
３．前項の規定は、本条に定める契約不適合に限らず、「本納入物」使用に起因するいかなる損害や損失についても適用されるものとする。

第８条（契約解除時の完了済業務および納入物）
本契約が解除された場合であって、かつ、すでに業務の一部が完了（本納入物の一部の完成を含む）している場合、当該業務の納入完了は、本契約第３条の定めに従うものとする。

第９条（資料等の貸与・保管・返却・廃棄）
甲は委託業務の遂行上必要な資料等を（以下「資料等」という）を乙に貸与し、また委託業務遂行上必要な情報を告知するものとする。
１．乙は甲より貸与された資料等を善良な管理者の注意をもって保管・管理し本契約に基づくデザイン制作の遂行以外の目的に使用しないものとする。
２．乙は甲より貸与された資料等を本契約に基づくデザイン制作の遂行以外の目的に複写・複製・編集等を行わないものとする。
３．乙は甲より貸与された資料等について、甲の指示により、返却または廃棄するものとする。ただし、その際の費用は甲の負担とする。

第１０条（秘密保持）
甲および乙は本契約に際して、または本契約に基づくデザイン制作遂行上知り得た双方の技術上、営業上、および個人情報その他の秘密情報の秘密を遵守せしめ るものとし、本契約有効期間中のみならず、本契約終了後も相手方の事前の承諾を得ることなく、第三者に開示・漏洩しないものとする。

第１１条（事故処理）
本契約に基づく委託業務の遂行に支障をきたすおそれのある事態が生じた場合は、速やかに相手方連絡するとともに、甲乙協力してその解決処理にあたるものとする。

１．乙は、本契約に基づき「本納入物」に関して、いかなる損害賠償責任も負わないものとする。
２．甲から支給された素材や情報の著作権、知的財産権などに関しては、乙は一切の責任を負わないものとする。
３．甲が乙の承諾または指示を得ずに行った納入物の改変もしくは補修、または乙の責めに帰すべからざる事由によって甲に生じた損害について、乙は一切賠償義務を負わないものとする。

第１３条　（準拠法、合意管轄）
本契約は日本法に基づき解釈されるものとし、甲と乙との間で訴訟の必要を生じた場合は、大阪地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とする。

第１４条　（協議）
本契約で定めのない事項、解釈について疑義が生じた事項については、必要に応じて甲乙協議のうえ、定めるものとする。

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※アンケートモニター提供元：ゼネラルリサーチ　
調査期間：2020年8月7日～12日
調査方法：インターネット調査　
調査概要：デザイン制作会社10社を対象にしたサイト比較イメージ調査
調査対象：全国の20代～50代の男女 1052名