Photoshopでバナーを作る方法｜手順・レイヤーの分け方・書き出しのコツ

公開日 2026.2.3更新日 2026.10.28

Photoshopで広告バナーを作るときは、最初のドキュメントの作り方とレイヤーの分け方で、あとの修正やサイズ展開の手間が大きく変わります。この記事では、Photoshopでバナーを作る手順、直しやすいレイヤーの分け方、書き出しの形式と容量を、バナー制作会社の目線でまとめました。

Photoshopでバナーを作る手順

Photoshopでは、次の流れでバナーを作ります。

「新規ドキュメント」で、幅と高さをピクセルで入力する（例：1080×1080）。カラーモードはRGBにする
背景、写真、文字、ボタンをそれぞれ別のレイヤーに分けて置く
写真は「スマートオブジェクト」に変換してから拡大・縮小する
文字はテキストレイヤーのまま残し、画像にしない（あとで直せるように）
完成したら、JPGかPNGで書き出し、容量を確かめる

サイズは媒体ごとに決まっています。主な媒体のサイズはバナーサイズ一覧でまとめています。

あとで直しやすいレイヤーの分け方

広告バナーは、出したあとに文言や価格を変えたり、別のサイズを作ったりすることがよくあります。最初からレイヤーを整理しておくと、修正やサイズ展開が早くなります。

やること	理由
レイヤーに名前を付ける	「価格」「ボタン」など、どれが何か分かるようにする。ほかの人が開いても迷わない
役割ごとにグループにする	背景・写真・文字・ボタンに分けると、まとめて動かせる
写真はスマートオブジェクトにする	縮小してから拡大しても画質が落ちにくい
文字は画像にしない	誤字や価格の変更に、すぐ対応できる
使わないレイヤーは消す	ファイルが重くならず、書き出しのミスも防げる

制作実績一覧

制作費用はこちら

同じデザインで別のサイズを作るとき

正方形のバナーを縦長や横長に作り変えるときは、拡大・縮小するだけでは文字が小さくなったり、写真が切れたりします。Photoshopでは、アートボードを並べて1つのファイルに複数のサイズを入れておくと、色や文字をそろえたまま作業できます。

組み直し方のコツはバナーのリサイズ（サイズ変更）のやり方でくわしく説明しています。

書き出しの形式と容量

Photoshopには、作ったバナーをすぐに画像として書き出す機能（クイック書き出し・書き出し形式）があります。形式は次のように選びます。

形式	向いているバナー
JPG	写真が中心のバナー。画質を下げると容量を小さくできる
PNG	文字や図形が中心のバナー。文字の輪郭がきれいに出る

Google広告のアップロード型イメージ広告は150KBまでなど、媒体ごとに容量の上限があります。書き出したあとに必ずファイルサイズを確かめましょう。

出典：Adobe ヘルプ「Photoshop のクイック書き出し」

PhotoshopとIllustrator、どちらで作るか

Photoshopは写真の加工や合成が得意で、Illustratorは文字や図形をきれいに配置するのが得意です。バナー制作.jpでは、バナーをIllustratorで制作し、写真の加工などではPhotoshopを併用しています。どちらを選ぶかはバナー作成はイラレとフォトショどっち？でまとめています。

バナーの制作を頼むなら

バナー制作.jpでは、広告バナーをサイズに関係なく1本4,000円（税別、別途ディレクション費20%）で制作しています。同じデザインのサイズ違いは1サイズ2,000円です。元データ（aiファイル）が必要な場合は、制作費の20%で納品しています。くわしくは制作料金をご覧ください。

まとめ

新規ドキュメントはピクセルで、RGBで作る
レイヤーに名前を付けて役割ごとにグループにすると、修正やサイズ展開が早い
写真はスマートオブジェクト、文字はテキストのまま残す
写真中心ならJPG、文字中心ならPNGで書き出し、容量を確かめる
写真の加工はPhotoshop、文字の配置はIllustratorが得意

この記事を書いたライター

株式会社Ryuki Design

2009年創業のデザイン会社です。バナー制作.jp（バナー制作実績）では、Instagram・X（旧Twitter）・LINE・Meta・Google・LINEヤフーなどの広告バナーを年間3,000本以上制作しています。制作実績は累計40,000件以上（バナー以外の制作を含む）、取引社数は4,000社以上です。記事の書き方と確認の流れは編集方針をご覧ください。

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デザイン制作に関する規約

弊社デザインサービス利用者（以下、「甲」という。）とバナー制作.jpを運営している株式会社Ryuki Design（以下、「乙」という。）とは、乙が甲のために行うバナーデザイン制作に関して次のとおり定めるものとする。

第１条（総則）
１．甲は、この契約に定める条件でバナーデザイン制作に関する業務を乙に注文し、乙はこれを受注する。
２．乙は本業務完了後、デザイン制作した納入物（以下「本納入物」という）を、納入するものとする。
３．制作料は、契約条項第２条に規定の通りとする。
４．本契約に定めのない事項又は本契約の内容等に疑義が生じた場合は、その都度、甲乙双方が民法をはじめとする法令等を踏まえ、誠意をもって協議する。
５．甲及び乙は、本業務の遂行に甲乙双方の共同作業が必要とされることを認識し、互いに作業を誠実に実施すると共に、相手方の作業の実施に対して誠意を持って協力する。

第２条（対価の支払い）
１．本契約に定める本納入物の制作料については、発生しないものとする。

第３条（納入完了の確認）
１．甲は乙から本納入物を受領したときは、納入日の翌日から起算して５営業日以内に検査を行い、検査に合格した時は、遅延なく乙に結果を通知するものとする。

第４条（納入物の著作権）
１．本件で乙が制作した著作物の著作権は乙にあることを確認する。ただし、甲に契約期間内、又は契約終了後、契約の目的の範囲のみの使用権（非独占的使用権）を与える。
２．本納入物に関しては、乙のホームページ又は、販促物で制作実績として公開する事ができるものとする。
３．預かった写真素材又は商品以外で、乙が制作に使用した素材、写真、フォントなどの素材が含まれる場合、ロイヤリティフリー素材など著作権が購入元に帰属する可能性があるため他の制作に利用してはならない。

第５条（再委託）
乙は本納入物の制作にかかわる業務の一部を、乙の責任において第三者に再委託することができるものとする。ただし、乙は当該再委託先に対して、本契約第10条に定める秘密保持義務と同様の義務を負わせなければならない。

第６条　（実施状況の報告及び通知）
１．甲は乙に対し必要があると認めるときは、本業務の実施状況等について報告を求めることができるものとする。
２．本契約に基づき甲乙間において取り交わされるあらゆる通知、要求、その他の連絡は、電話または電子メールをもって、本件業務担当者間においてなされるものとする。
３．いずれの当事者も、前項に定める本件業務担当者に関する事項について変更を生じた場合には、相手方に対し、遅滞無く電話またはメールによって通知しなければならない。

第７条（契約不適合責任）
１．乙は「本納入物」に関して、その品質、性能、適合性、もしくは特定の目的への適用性について一切の責任を負わないものとする。
２．甲が納入品について何らかの契約不適合を発見した場合であっても、乙に対し修補または代替品の納入等を請求することはできないものとする。ただし、乙が善意に基づき可能な範囲で修正対応を行う場合があることを妨げない。
３．前項の規定は、本条に定める契約不適合に限らず、「本納入物」使用に起因するいかなる損害や損失についても適用されるものとする。

第８条（契約解除時の完了済業務および納入物）
本契約が解除された場合であって、かつ、すでに業務の一部が完了（本納入物の一部の完成を含む）している場合、当該業務の納入完了は、本契約第３条の定めに従うものとする。

第９条（資料等の貸与・保管・返却・廃棄）
甲は委託業務の遂行上必要な資料等を（以下「資料等」という）を乙に貸与し、また委託業務遂行上必要な情報を告知するものとする。
１．乙は甲より貸与された資料等を善良な管理者の注意をもって保管・管理し本契約に基づくデザイン制作の遂行以外の目的に使用しないものとする。
２．乙は甲より貸与された資料等を本契約に基づくデザイン制作の遂行以外の目的に複写・複製・編集等を行わないものとする。
３．乙は甲より貸与された資料等について、甲の指示により、返却または廃棄するものとする。ただし、その際の費用は甲の負担とする。

第１０条（秘密保持）
甲および乙は本契約に際して、または本契約に基づくデザイン制作遂行上知り得た双方の技術上、営業上、および個人情報その他の秘密情報の秘密を遵守せしめ るものとし、本契約有効期間中のみならず、本契約終了後も相手方の事前の承諾を得ることなく、第三者に開示・漏洩しないものとする。

第１１条（事故処理）
本契約に基づく委託業務の遂行に支障をきたすおそれのある事態が生じた場合は、速やかに相手方連絡するとともに、甲乙協力してその解決処理にあたるものとする。

１．乙は、本契約に基づき「本納入物」に関して、いかなる損害賠償責任も負わないものとする。
２．甲から支給された素材や情報の著作権、知的財産権などに関しては、乙は一切の責任を負わないものとする。
３．甲が乙の承諾または指示を得ずに行った納入物の改変もしくは補修、または乙の責めに帰すべからざる事由によって甲に生じた損害について、乙は一切賠償義務を負わないものとする。

第１３条　（準拠法、合意管轄）
本契約は日本法に基づき解釈されるものとし、甲と乙との間で訴訟の必要を生じた場合は、大阪地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とする。

第１４条　（協議）
本契約で定めのない事項、解釈について疑義が生じた事項については、必要に応じて甲乙協議のうえ、定めるものとする。

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※アンケートモニター提供元：ゼネラルリサーチ　
調査期間：2020年8月7日～12日
調査方法：インターネット調査　
調査概要：デザイン制作会社10社を対象にしたサイト比較イメージ調査
調査対象：全国の20代～50代の男女 1052名